未来ファクトリーは麹町駅 徒歩1分の最高の立地にあるシェアオフィス(コワーキングスペース)です。
それも、ただのシェアオフィス(コワーキングスペース)ではなく、様々な業界のプロフェッショナルたちが経営相談に乗ってくれるシェアオフィス(コワーキングスペース)です。
そして、利用者間のネットワーキングを促進し、ビジネスの急速な成長を支えます。
スタートアップのベンチャー企業に最も必要なのは、格安なワークスペースではなく、良質な人脈です。
アメリカのシリコンバレーでは起業家を応援するプラットフォームが揃っていますが、残念ながら日本にはその環境が整っておりません。その状況を打破するべく未来ファクトリーは立ち上がりました。
未来ファクトリーは日本の未来を支えるスタートアップの起業家を徹底的にサポートし、「未来を創造するビジネスを生み出す工場」になりたいと願っています。
■ 会社名
合同会社未来ファクトリー
■ 設立
2014年4月9日
■ 事業内容
レンタルオフィス事業
経営・事業の支援、受託
■ 役員
代表社員 楠目 亮
■ 住所
東京都千代田区麹町4-8高善ビル5F
info@mirai-factory.co.jp
中小企業向け総合支援企業。Management&Planning(経営企画・管理)をベースに、
顧客企業の課題に対して、必要なリソース/サービス(ヒト・モノ・カネ)をパートナーと組んで提供している何でも屋。
■ 土谷税理士事務所
経済産業大臣、金融担当大臣認定 経営革新等支援機関
半世紀以上続く税理士事務所として、数多くの中小企業の支援をしており、 特に起業・創業支援を得意とする。会計税務だけでなく事業計画策定支援、 創業融資支援など起業・創業に関する全般のサポートを行う。
■ 株式会社RIT
人、組織、社会を育てるインキュベーションカンパニー。ソーシャルビジネスを軸とした経営コンサルティングと
人材育成(教育研修)事業を中心に事業を展開する。
楠目 亮 (くすめ りょう)
(株)ネクストイノベーション 代表取締役CEO
外資系コンサルティングファーム・総合商社系コンサルティングファームの戦略チーム、中小企業の事業支援を経て、当社設立。
高い専門性と広い守備範囲、クライアントの課題に対する総合力が強み。
クライアントの結果に徹底的にこだわった実行までの支援が信条。
土谷 正剛 (つちや まさたけ)
土谷税理士事務所 代表
税理士 登録政治資金監査人/経済産業省後援ドリームゲート 起業支援アドバイザー
慶應義塾大学法学部政治学科卒業。大手税理士法人、税理士法人中央青山 (現税理士法人プライスウォーターハウスクーパース)を経て、土谷税理士事務所に入所。
半世紀以上続く税理士事務所の三代目として、数多くの中小企業の支援をしており、 特に起業・創業支援を得意とする。会計税務だけでなく事業計画策定支援、 創業融資支援など起業・創業に関する全般のサポートを行っている。
市ノ川 愛子 (いちのかわ あいこ)
市ノ川愛子司法書士事務所 代表
慶応義塾大学文学部卒業。司法書士試験合格後、大手司法書士法人に勤務し、債務整理、過払金返還訴訟をはじめとする裁判業務、会社設立、 相 続、不動産売買等の不動産登記等業務を経験し、市ノ川愛子司法書士事務所開設。
安武 遼太 (やすたけ りょうた)
株式会社RIT 代表取締役
経営コンサルタントとして、マーケティング戦略、販売チャネル改革、 基幹システム開発等幅広いプロジェクトに携わる。2014年に上場を果たした コンサルティングファームの㈱シグマクシスを経て、ソーシャルビジネスを軸にした コンサルティングおよび人材開発を行う㈱RITを創業。大手企業の経営に関する コンサルティングノウハウとベンチャー企業の経営経験の両面を合わせ持ち、 ゼロベースでの新規事業開発に強みを持つ。
富取 祐香 (とみとり ゆか)
(株)ネクストイノベーション 公認会計士
慶應義塾大学経済学部卒業、PwCあらた監査法人入所。小売、卸売、物流、製造及びサービス業界における、金融商品取引法及び会社法、ないしグループ(グローバル)監査及び内部統制監査業務に関与。通常の継続監査よりも、新規クライアントや新たな監査範囲など、監査戦略や手続の立案を含むプロジェクトに数多く従事。その後、株式会社ネクストイノベーションにて、銀行、補助金対応を含めた財務・経営企画業務を主に担当しながら、事業のオペレーションにも幅広く携わる。
辻 真也 (つじ しんや)
新生綜合法律事務所 弁護士
2004年慶應義塾大学法学部政治学科卒業、2008年慶應義塾大学大学院法務研究科(法科大学院)卒業。司法修習を経て、弁護士法人曾我・瓜生・糸賀法律事務所(現弁護士法人瓜生・糸賀法律事務所)入所。4年強に亘り、紛争解決を中心とした企業法務案件を多く手掛ける。
2014年、中小企業支援及び使用者側労働事件に強みを持つ新生線合法律事務所に移籍。専門は、国内企業法務、中小企業支援、労働事件(使用者側)、紛争解決。